教育費どうやって貯める？　どうせなら増やす方法を考えよう

子どもがいれば必然的にかかる教育費。

中でも一番まとまったお金が必要になるタイミングは大学進学時です。

基本的な貯め方はいくつかありますが、いったいどんな方法がよいのでしょうか。

基本的な貯め方

基本的な貯め方としては、以下４つの方法があります。

私はというと、海外に直接投資をして教育資金を準備しています。

それぞれの方法にメリット・デメリットがあり、向き・不向きがあると思います。

実際に比較をして、自分に合った方法を見つけてみましょう。

預貯金

勤め人をしている場合、以下のような預金方法があります。

財形貯金や社内預金は給与からの天引き先取り預金で、自動で確実に貯められる仕組みを作ることができます。

手軽にできて、元本割れがないのがメリットです。

社内預金は企業が優秀な人材を確保するために福利厚生の一環として導入されていますが、導入している会社は年々減少傾向にあるようです。

社内預金の金利は最低でも0.5％を定められているので、制度を使いたい人はまず自分の会社の制度を確認してみることですね。

あおぞら銀行やauじぶん銀行は、普通預金の金利が「0.2％」なので、大手の主要銀行と比べると多少は有利になります。

学資保険

学資保険は、教育資金を準備するための貯蓄型保険です。

特徴としては、以下のものがあります。

• 税制面で優遇がある
• 返戻率が100％を超える場合がある
• 親に万が一のことがあった場合、以降の保険金払込が免除され、満期になれば満額の給付金が受け取れる

返戻率が100％以上となることもありますが、逆に元本割れする場合もあります。

かつては人気があった学資保険ですが、返戻率が低く、税制優遇もそこまで大きくはないため、最近では人気が下火になってきていますね。

親が亡くなった場合の「保険料の免除」を重視するのであれば、「保険」と「貯蓄」を分けて考えて「掛け捨て保険」＋「投資」という選択をすることもできます。

ジュニアNISA

ジュニアNISAは、年間80万円まで運用できる非課税制度です。

特徴としては、以下のものがあります。

• 運用中の売却益や配当金は非課税
• 運用次第では＋αが見込める
• 2023年で制度が中止（2年間＋80万円＝160万円分は枠が使える）

しかし、このデメリットの部分は長期運用をすることである程度解消できます。

まとまった教育費が必要になるのは、大学に入学してからです。

生まれたての赤ちゃんが大学生になるまで、18年ほどあります。

長期間運用することでデメリットが払拭できるのであれば、銀行貯金や学資保険を使って教育資金を準備するよりも、ジュニアNISAなどの「投資」を取り入れていった方がメリットは大きいと思います。

海外投資

私が投資しているプランの一番のメリットは元本が確保されている点です。

学資保険もジュニアNISAも、預けたお金は保険会社や証券会社によって運用されます。

つまり、運用成績によってはプラスにならないことも考えられます。

海外投資に関しても同じことが言えるので、必ずしもプラスなるとは限りません。

しかし私が選んだ「元本確保付きプラン」に関しては、投資した元本の140％または160％の元本確保が保証されます。
（15年積み立てた場合…140％の元本確保、20年積み立てた場合…160％の元本確保）

例で見てみましょう。

毎月２万円を15年または20年間積み立てたとします。

毎月２万円を15年積み立てた場合、投資金額は360万円になります。

この場合、たとえ15年後に株価が暴落したとしても、504万円は返ってくるわけです。

同様に、毎月2万円を20年積み立てた場合は、投資額480万円に対して768万円は返ってきます。

毎月２万円を積み立て
15年間の場合…投資金額360万円　504万円確保　
20年間の場合…投資金額480万円　768万円確保　

さらに運用成績が良かった場合は、140％もしくは160％以上のリターンが見込めます。

イメージとしてはこんな感じです（15年140％保証の場合）。

引き出し時に暴落があった場合、元本がマイナスになることがないので安心です。

まとめ

教育費は確実に準備したいものです。

基本国内の証券会社を通した投資商品には元本確保というものがついていませんが、海外に直接投資をすると元本確保のプランが選ぶことができます。