【初心者必見】米国株が買えるオススメ証券会社5選

アメリカに投資する理由は過去記事を参照ください。（以下記事参照）

今人気の米国株ですが、日本の証券会社ならどこでも買えるわけではありません。

証券会社によって取り扱っている米国株の種類が異なります。

米国株を買うならそれぞれの証券会社の特徴や強みを理解し、自分に合った証券会社を選びましょう。

選ぶ際の参考として、複数ある証券会社の中から5つの証券会社をご紹介させていただきます。

SBI証券

SBI証券は、2020年『オリコン顧客満足度ランキング』のネット証券部門で総合1位となるなど、ネット証券の中でも際立って人気が高い証券会社です。

口座開設数も業界トップクラスで、手数料が格安であることや取り扱っている投資信託が多いこと、Tポイントを投資信託の購入代金として使えることなども特徴です。

• 米国だけでなく、中国・韓国・ロシア・シンガポールなどの外国株も取り扱っている
• 取り扱っている米国株銘柄は4,000銘柄以上と豊富
• 手数料は1約定あたり0.495％
• SBI住信銀行を開設し連携することで、為替手数料が片道通常25銭が4銭となる
• 米国株専用アプリがある

その中でも、特にオススメできるポイントは以下３つ。

SBI住信銀行と連携をすると為替手数料を安くできる

SBI証券では日本円で米国株を購入することができますが、その際の為替手数料として「25銭」かかります。

しかし、SBI住信銀行の口座を開設し連携することで、為替手数料を「4銭」にすることができるのです。

これは、 SBI証券最大のメリットと言えますね。

米国株専用アプリが登場

ネット証券最大手である SBI証券ですら、当初は日本株のみで、米国株専用のアプリがありませんでした。

2021年4月に米国株専用のアプリが導入され、格段に操作性が向上しストレスなく取引ができます。

口座開設後最大2か月間米国株式の取引手数料が無料

2021年7月より、初心者向けキャンペーンとして、口座開設後最大2か月間米国株式・ETFの取引手数料が無料になります。

これから米国株デビューをされる方には嬉しい特典です。

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マネックス証券

「米国株ならマネックス証券」と言われるほど、マネックス証券は外国株の取り扱い数が多いの証券会社です。

米国株の取扱数が一番多いので、購入したい米国株があれば基本的にマネックス証券を調べれば購入できるはずです。

• 米国株約4,000銘柄のほか、中国株約2,000銘柄も取り扱う
• 手数料は1約定あたり0.495％
• チャートの見やすさや操作性が評判
• 分析ツールが豊富

手数料キャッシュバックなど初心者に優しい

キャッシュバックも充実しており、米国株取引デビュー応援キャンペーンでは最大で3万円の手数料のキャッシュバックが受けられます。

初心者にも優しい分析ツールが豊富

「トレードステーション」「銘柄スカウター」などの分析ツールが豊富です。実際にツールを操作しながら勉強は必要ですが、経済指標カレンダーや情報提供コンテンツなども充実しています。

投資をしながら学べる、初心者に優しい証券会社ですね。

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楽天証券

2020年の口座開設数は主要ネット証券でNo.1の楽天証券 は、取り扱い銘柄数は マネックス証券よりは少ないですが、多くの米国株を取り扱っています。

楽天証券 の魅力は、取引手数料の1%の楽天スーパーポイントがもらえる点です。

貯まったポイントで、現物株式や投資信託を購入することも可能です。

1. 取り扱い銘柄数は3,000超銘柄
2. 手数料は1約定あたり0.495％
3. 取引に応じて楽天スーパーポイントがもらえる
4. 楽天銀行と連携できる

取引に応じて楽天スーパーポイントがもらえる

楽天経済圏ともよばれる様々な楽天グループで貯まる・使える楽天スーパーポイントは、楽天サービスを使う上で最大のメリットと言えます。

そんな楽天ポイントが、投資にも使えるという点が 楽天証券 の魅力です（ポイント投資）。

他の証券会社よりもポイントがザクザク貯まりますので、楽天ユーザーにはかなりオススメです。

楽天銀行と連携ができる

楽天銀行と連携すること（マネーブリッジ）で、様々な利点があります。

楽天銀行と楽天証券 間の資金の移動を簡単にすることはもちろん、楽天銀行の普通預金金利が大手都市銀行の100倍の0.1％となります。

投資をしなくても、金利がお得になります。

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DMM.com証券（DMM株）

DMM 株は、米国株の取り扱い銘柄数は1,000銘柄ほどと決して多くはありませんが、米国株の取引手数料が0円と、他の証券会社にはないサービスを持っています。

米国株の取引手数料無料

銘柄数は約1,000銘柄とまだまだ他の3社には及びませんが、AppleやGoogleなど有名企業の株は一通り取り扱っているため、取引手数料無料で米国株に投資してみたいなら口座開設を検討してもよいかもしれません。

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PayPay証券

米国株を1,000円から買うことができるPayPay証券。

取り扱い銘柄については、あらかじめ指定され銘柄の中から選ぶ形式をとっており、米国の株式市場に上場している銘柄なら何でも買えるというわけではありません。

しかし、AppleやAmazon、Alphabet、Twitter、ゴールドマン・サックス、スターバックス、VISA、マクドナルド、Netflix、コカ・コーラなど著名な企業を含む91銘柄を取り揃えています。

初心者で「たくさんありすぎて選べない」という人には、選択肢が決まっているほうがありがたいかもしれません。

1,000円から投資ができる

PayPay証券では、事前に運営企業が株式を通常の単元数で購入し、投資家の出資額に応じてその株式を分配する仕組みなので、1,000円から株式を購入することができます。

また、 PayPay証券では自分が投資したい銘柄と、投資したい金額を入力するだけで投資を行うことができます。

株数を基準にした場合のように、株価に購入数を掛けて必要額を求めるといった計算が不要なので、画面を見ながら計算や検討をする手間もかかりません。

スマホで気軽に投資ができる

PayPay証券は2016年6月に日本初のスマホ証券で、（旧社名「OneTapBuy証券」の通り）タップ一回で人気企業の株式を購入できる手軽さが特徴の、初心者や若年層にも利用しやすい証券会社です。

アプリ内の漫画で投資を学べる

投資の基礎知識や、米国企業の生い立ちなどがアプリ内の漫画で見れるようになっています。

漫画ですので、初心者に優しいです。私も個人的に、このサービスが大好きです。

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米国株を買う前に知っておきたいこと

取引時間

取引時間は、日本時間ではなく現地時間の9時30分から16時00分、日本時間で23時30分から6時00分となっています。

日本時間では深夜から取引が始まりますので、人によってはリアルタイムでの取引は難しいかもしれません。

1株単位で買える

日本株も最近は少額投資ということで、1株単位で購入できるようになりましたが、基本的には「単元」ごとに購入します。1単元あたり100株が一般的です。

しかし、米国株は1株から取引が可能です。

例えばAppleの株であれば15,000円ほど（2021年8月現在）で購入できるのです。

為替変動

米国株を購入する前に、外貨（ドル）を準備する必要があります。

このときの為替レートが重要です。

為替レートが1円変わるだけで利益がかなり変わってきます。

円高になるとアメリカの株を買うチャンスです。円安と比べると安く買うことができるからです。

この為替変動をうまく使って、資産を増やしていきたいですね。

円貨決済・外貨決済

証券会社によっては、円貨決済（日本円で決済）と外貨決済（ドルで決済）を選択できる場合があります。

円貨決済は、証券会社が自動的に円からドル（外貨）へ両替を行い買付する方法です。

つまり、自分でドル（外貨）を準備する必要がないというメリットがあります。

ただし、円貨決済のデメリットとしては「証券会社指定のレートで両替されるため 自分で好きなレートの時に両替できない」「手数料（スプレッド）が高い」といった点が挙げられます。

一方、外貨決済は自分でドル（外貨）を準備する必要があので手間がかかるという反面、「自分の好きなレートで両替ができる＝為替リスクを回避できる」というメリットがあります。

手間ではありますが、外貨決済の方が無駄なコストを省くことができると思います。

NISA

今回挙げた5つの証券会社の中で、「 SBI証券」「 マネックス証券」「 楽天証券」「 DMM 株」はNISA口座が開設できます。

NISA口座での節税メリットを活かして資産を増やすことが可能です。

米国株に関する情報収集ツール

【2021年1月更新】※2021年11月に「モトリーフール」は惜しまれつつも閉鎖されてしまいました。

米国株の情報を日本語で配信をしてくれる「 モトリーフール 」は、メールアドレスを登録するだけで無料で鮮度の高い情報が届きます。

私もメルマガ登録をして、モトリーフールからの情報を活用しています。

登録は無料ですので、メルマガ登録をこの機会にしてみましょう。

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他にも「オックスフォードインカムレター」は米国株でおもに優良な配当株について紹介をしています。

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まとめ

米国株を取り扱っている証券会社を5社紹介しました。

目的別にまとめると以下の感じでしょうか。

例えば、世界市場で圧倒的な存在感を見せる「GAFAM（ガーファム）」。

「GAFAM」とは、米国の巨大IT企業集団5社(Google、Amazon、Facebook、Apple、Microsoft)の頭文字を取った呼び名のことです。

皆さんも、これを機会に魅力ある米国経済の成長に投資してはいかがでしょうか。